政府がエネルギー基本計画の見直しをすると発表しましたが、それに対して様々な立場からの意見が噴出、相当な注目を集めているのは確かなようです。
www.yomiuri.co.jp掲載しているのは読売新聞というのもいかにもそれらしい。
逆に計画見直しのメンバーが原発推進派ばかりではないかという意見も東京新聞から。
一方で各地で明らかになっているメガソーラーや風力発電の環境破壊についても報道されています。
ほぼすべての論者が忘れている視点が「エネルギー使用の縮小」です。
これだけ様々な方向に影響を及ぼしているのが「エネルギーの使用」であり、それを最小限に食い止めることが何より必要です。
経済成長至上という思考に囚われていると決して受け入れることのできないことなのでしょうが、「温暖化による気候変動は地球の危機」だなどと言っているのに、「経済成長にストップ」をかけることが絶対にできないかのような思い込みがあるのはなぜでしょう。
主張すべきことは色々あるのですが。
まず、太陽光発電や風力発電は環境破壊の問題が真剣に考慮されておらず、それを棚上げにしたままさらに拡大することには絶対反対です。
このままいけば、上記の記事のような環境破壊は全国至る所に現れていくでしょう。
やはり化石燃料も含めてエネルギー使用全体を縮小していくことが不可欠です。
そして徐々にエネルギー依存の割合を低くしていく社会の転換を進めるべきです。
そのためには、最も効率のよい化石燃料エネルギーの使用は止めるべきではなく、使いながら使わなくても済む社会に変えていくべきです。
決して不効率な再エネやEVなどに資源とエネルギーの浪費をしていってはいけません。
もしも温暖化による気候変動を食い止めるということを目標とするにしても、これが最良の手法であるはずです。
社会の激変を伴うことはあるのですが、それを理性的に計画して進めることが不可避です。
