爽風上々のブログ

熊本の片田舎に住むリタイア読書人がその時々の心に触れたものを書き散らしています。読んだ本の感想がメインですが(読書記録)、エネルギー問題、食品問題など、また政治経済・環境問題など興味のあるものには触れていきます。

中国の太陽光発電パネルが世界中を席巻しているのは、安い石炭火力電力によるのではないか。

太陽光発電が急速に伸びているのは中国であり、再エネの優等生などと言われています。

しかしその中国の太陽光発電装置の製造は安い石炭火力発電により行われているのではないかという疑惑があります。

 

これもChatGPTに聞いてみました。

非常に重要な点です。ご指摘の通り、中国の太陽光パネル産業は「石炭火力の安価な電力」に大きく依存しているというのは事実です。以下に詳しく整理します👇


🏭 1. 太陽光パネル製造と石炭火力の密接な関係

太陽光パネルの製造、とくに上流工程(ポリシリコン → インゴット → ウェハー → セル → モジュール)には、大量の電力が必要です。
なかでも最も電力を消費するのがポリシリコンの精製工程で、1 kgあたり数十kWhという膨大な電力量が必要になります。

  • 中国では、このポリシリコン製造の大半が 新疆ウイグル自治区内モンゴル自治区 に集中しています。

  • これらの地域は石炭資源が豊富で、電力価格が極めて安く設定されており(0.03〜0.05ドル/kWh程度)、多くが石炭火力発電による供給です。

  • そのため、太陽光パネルの「製造段階」で大量のCO₂が排出されています。


📈 2. 世界シェアと石炭依存の構造

  • 中国は現在、**太陽光パネルの世界生産の80〜90%**を占めています(2024年時点)。

  • ポリシリコンは世界供給の約8割以上を中国が生産し、そのうちの大半が石炭依存の電力で製造。

  • 欧米諸国が導入している太陽光パネルも、その多くは中国製であるため、導入先ではCO₂排出ゼロでも、製造過程ではかなりのCO₂が排出されています。


🌞 3. メガソーラーと中国の電力政策

中国は膨大な太陽光発電設備を設置し、「再エネ大国」を目指していますが、同時に石炭火力の拡張も進めています。
その背景には以下があります:

  • 太陽光は昼間のみ発電で変動も大きく、送電網の整備・蓄電が追いつかない

  • 産業基盤が石炭火力の安定供給を前提にしている

  • 地方政府の雇用・経済維持のため石炭火力発電所の新設も続く

👉 そのため「太陽光で電力問題を解決」という表現は、実態としては「石炭によって太陽光産業を支え、発電の一部を太陽光で補う」という構造になっています。


📝 4. EPR(エネルギー収支比)の観点

石炭依存が強い地域で製造された太陽光パネルは、ライフサイクル全体で見たときの EPR(Energy Payback Ratio)やCO₂削減効果が低くなる傾向があります。

例えば:

  • 中国の石炭火力由来の電力で製造されたパネルは、EPRが 5〜10 程度(地域により差あり)

  • 再エネや水力で製造した場合はEPRが高く、CO₂排出も大幅に減らせる


🟡 まとめ

項目 実態
太陽光パネルの主な製造国 中国(世界の8〜9割)
製造時の電力源 主に石炭火力(新疆・内モンゴルなど)
石炭火力の役割 安価な電力供給で太陽光産業を支える
導入時の見かけ上のCO₂削減 製造時排出が大きく、実際には純削減量は減少
電力政策 太陽光+石炭の「二本立て」戦略

ご希望であれば、中国製パネルのライフサイクルCO₂排出量(gCO₂/kWh)を、欧州製や日本製と比較した数値表も作成できますが、見てみますか?

やはり中国では安い石炭火力発電で大量に電気を使用する太陽光パネル製造を行っており、それが圧倒的に安いパネル価格を実現した結果、世界的にパネルシェアを獲得することができ、現在では世界の9割を占めているということのようです。

 

上記生成AIによる「まとめ」では中国の電力政策は「太陽光+石炭の二本立て戦略」などとしていますが、とてもそんな高級なものではありません。

いわば二酸化炭素で真っ黒なエネルギー源で上辺だけクリーンなような太陽光パネルを安価で作り出し、それで世界中を席巻しているだけのことです。

 

前にもこのブログで主張しましたが、「再エネ電力で製造したもののみ再エネ製造装置として認める」というグリーン認証ともいえる制度を世界的に実施し、それに従わない製品は認めないという強い方策が必要でしょう。

 

こんな中国を環境団体などは再エネ推進国として称揚していますが、化石賞連続受賞の日本の方がはるかに正々堂々としているように見えます(まあそんなもんじゃないか)

化石ならまだ動きが鈍い程度のことで済みますが、積極的に世界を乱し崩し、自らの利益を上げようとしているのは中国でしょう。

トランプと格闘しどちらも完膚なきまでに疲弊するということにはならないでしょうが、それを願うばかりです。