「Brain Age（脳年齢）」って若いほど良いの？

時間ばかり余ってしまう隠居生活なので、ネットゲームも相当長くやっています。

すると頻繁に他のゲームのCMが入ってきますが、それを避けるために金を払うなどということができるはずもなく、いつも我慢してみていますが。

その中に最近、パズルゲームのCMで「Keeping your brain sharp is hard!」という文句をよく見かけるようです。

30秒ほどのCM動画の中でパズルに失敗するとBrain Ageなるものが上がっていくのですが。

何となく見ていましたが、ふと考えてしまいました。

「パズルに失敗すると脳年齢が〈上がる〉の？」と。

脳年齢ということで現在は多くの本なども出版されており、そのどれもが「脳年齢を若く」と唱えています。

やはり「脳年齢は若いほど良い」のでしょうか。

たしかに自分の記憶でも、「記憶力」や「単なる計算力」は大学入試の頃が一番だったようにも思います。

ただし、そこをピークに落ちてきたという感覚はあまりなく、かなり長い間ほとんど同じレベルで、ようやく最近（60代）になって徐々に落ち始めたかというように思いますが。

しかし、「判断力」や「比較検討能力」は20代の頃よりは中年になってからの方が上がっていたのは間違いないでしょう。

これは自分だけの感覚ではなく社会一般でも共有できる通念だと思います。

さらに、「他者の感情をおもんばかる能力」に至っては多くの経験や読書体験などで今でも上昇中だと思います。（それでもまだまだですが）

まあ「脳年齢」なんていうものは「記憶力」と「単なる計算力」だけを指すと言われればそうなんでしょうが、そう限定してしまうとあまり意味もないようです。

「日本は水素でも後れを取るのか」だそうで。

NHKを朝から見ていると時々面白い話を見聞きできます。

まあ高い受信料を払っているのだから少しくらいは楽しませてもらってもいいのでしょう。

今回は「日本は水素でも後れを取るのか」と、欧米や中国に比べて進行が遅い日本の水素エネルギー政策についてというものでした。

www3.nhk.or.jp

「次世代エネルギーの本命とも言われる水素は脱炭素社会への切り札」だと、NHKの経済部記者の佐々木さんが書いています。

テレビで放映していたのもこの記事そのままの内容でした。

これまでは水素利用技術では日本は他国に先行していたのだそうです。

水素利用の燃料電池車の開発などは多くの特許も取得しています。

さらに2017年には世界に先駆けて水素利用の国家戦略を定めました。

しかし、ドイツ、オランダ、アメリカなどが猛追してきています。

ドイツは再生エネルギーから水素を作り出す装置の開発に巨額の投資を行い、その装置を中東やアフリカに輸出して水素を製造させそれをドイツに搬入するシステムを作ろうとしているとか。

こういった「グリーン水素」の製造と利用のシステムを作り出し世界をリードしようとしているということです。

これまでにも、半導体や太陽光発電パネルなどの開発で日本は先行しながらもその後は他国に主導権を奪われるということになってきました。

水素ではそのような轍を踏むことなく、巨額の投資を呼び込む仕組みを作り上げるべきだということです。

いやはや、まったく「経済部記者」の書きそうな内容です。

記事内にもあるように、現状ではグリーン水素どころかブルー水素もほとんど無く、99％以上が「グレー水素」すなわち化石燃料から作り出したものばかりです。

そもそも「再生エネルギーから作り出した電力で電気分解した水素」などと言うものが経済的コストすら十分に満たすことが可能なのかどうか。

もちろん「エネルギーコスト」的にはシステム全体に多大なロスがあり投入エネルギーのほんのわずかな量しか回収できないのは明らかであり、これはいくら技術を向上させたところで少々アップするかどうかという程度でしょう。

唯一存在の可能性があるのは、「電力ではどうしようもないもの」を石油の代わりに担えるかどうか。

すなわち軍用の航空機、ミサイル、大型トラックなどの輸送車両でしょうか。

つまり相当「きな臭い」用途だということです。

水素利用を進めようとしているのは、そういった勢力かもしれません。

このような「水素利用技術の推進」のために貴重な国費を浪費することは止めてもらいたいものです。

除草剤グリホサートの発がん性について、松永和紀さんの解説

除草剤グリホサートは発がん性があるという報告がされており、一般的にも関心が高いものです。

これは日本ばかりではなく欧米でも同様（あるいはそれ以上？）で専門家もさかんに研究をしているようです。

ただし、その情報には誤ったものの多く含まれており、それがさらに拡散するという状況でもあります。

これについて科学ジャーナリスト松永和紀さんが解説記事を書いていますが、非常に分かりやすく正確でもあると思いますので紹介しておきます。

wedge.ismedia.jp

記事の最初に「農薬の有害性で質問が相次ぐ2大農薬のグリホサートとネオニコチノイド」と書かれていますが、おそらく実際にそうなのでしょう。

有害性を強調する週刊誌記事なども続出していますので、関心も高くなります。

グリホサートという成分名より「ラウンドアップ」という製品の名称の方が知られていると思いますが、モンサント社により開発された除草剤です。

この除草剤に耐性を持つ遺伝子を持つ作物が開発されたため非常に使用量が多くなりました。

グリホサートが発がん性を持つという話は、フランスのセラリーニという科学者が2012年に動物実験の結果として発表したことで広がりました。

ただし、この実験は科学的手法の有効性に欠けるとしてレベルの高い学術誌には掲載されず、低レベルのものにしか発表されなかったのですが、セラリーニは論文としてよりも映画で発表するなどしてメディアには大きく取り上げられました。

さらに2015年に世界保健機関（WHO）の外部機関である国際がん研究機関（IARC）がグループ２A（おそらくヒトに対して発がん性がある）としてグリホサート、マラチオン、ダイアジノンの３つの農薬を分類しました。

ただし、これに対し欧米の公的機関はグリホサートの発がん性については否定しています。

日本の食品安全委員会も発がん性は認められないという結論を発表しています。

このようにIARCと各国の公的機関の見解が別れる理由として松永さんは以下の3点を挙げています。

（１）ハザード評価かリスク評価か
（２）どのような質のデータを評価に用いるか
（３）体に取り込むルートを問わないか、残留農薬として食べて摂取するルートに限定するか

実はIARCの発がん性分類というものは時々報道されることもありますが、実際のリスクの大小に関係なく、リスクになり得るハザードであるかどうかだけを判断しているため単に危険性が否定できないというものも含まれています。

その下に分類表も掲載されていますが、グリホサートと同じ２Aには「65℃以上の熱い飲み物」や「牛肉や豚肉などのレッドミート」も入っています。

こういったものも確かに発がん性を有するものですが、そればかりを大量に摂取するわけではありませんので実際にはほとんどガンになることは少ないということです。

さらに、IARCは直接自分たちで研究するわけではなく様々な学術論文を検討して結論を出すのですが、これも絶対的な真実というわけではなく、単に実験してみましたというものもあり再現することができないものも数多くあるようです。

なお、ヨーロッパの国では確かにグリホサートの使用を一部禁止としているところもありますが、決して「世界の大勢」などとは言えないものです。

グリホサート反対派の人々などはこれらの事実のごく一部を取り上げて宣伝することもありますが、全体の事実をよく確認してもらいたいものです。

「タックス・イータ― 消えていく税金」志賀櫻著

タックス・イータ―、すなわち税金を食い物にする人々。

日本の財政は極めて厳しい状況にあるとは言われていますが、実際にはそれを食い物にしている人々のために相当な割合の税金が無駄に（あるいはごく一部の人々のためだけに）消費されています。

著者の志賀さんは大蔵省に入省以来税務関係を歴任、その後は他分野の行政にも関わり、そのような国の財政の問題点については熟知しています。

そういったタックス・イータ―の、生まれてきた起源、それはどんな連中か、その手口、行政改革との関係、さらに日本だけではない世界的なタックス・イータ―、といった内容を説き明かしていきます。

読んでいて腹が煮えかえるような思いになるのですが、しかし私もそういったことはあまり知らなかったことです。

この「国民が知ろうとしない」ことがこういった連中の跋扈を許している最大の要因であり、皆がしっかりと考えていくことが必要な事です。

日本の納税制度は給与所得者の源泉徴収と年末調整というものの比率が非常に高く、国にとっては便利にできていますが、納税者の意識が低いままだということが難点となっています。

納税者がしっかりと納税について考えることが、税の支出についても厳しい見方をするために必要な事であり、それが無いためにやりたい放題を許すことになっています。

さらに政治に携わる者たちもそういった行為を止めるという方向には向かわず、自らもそのおこぼれにあずかることばかりを目指すことになっています。

著者が何度か書いているように「暗澹たる思いになります」というところでしょう。

タックス・イータ―の最たるものが「鉄のトライアングル」と言われるものです。

これは、「族議員」「官僚」「関連業界」から成っています。

自然発生的に形成されてきたようですが、究極の形で完成されたのが田中内閣の頃でした。

このトライアングルはそれぞれにメリットをもたらします。

族議員にとっては業界団体は集票機関でありさらに集金機構でもあります。

官僚にとっては族議員は法律の国会通過の助けや予算獲得の援助が期待され、関連業界は天下り先として重要なものです。

関連業界は予算では補助金獲得、さらに税制で租税優遇措置の獲得、自らに有利な法規制を作らせるという意味で旨味がありました。

そこには国民の利益を考えるという考えは全く無く、族議員は自らの権勢と私利私欲、そして支持者への利益誘導、官僚にとっては国益よりも省益および自らのキャリアパス、関連業界にとっても収益を増すといった利益が得られました。

タックス・イータ―が付けこむ隙というものは、国の財政に関わる全ての部分にあります。

まず、予算は言うまでもなく、さらに財政投融資、そして租税回避を目指すことで税から直接食い散らかすこと、さらに国債を手段とするなどありとあらゆる方向から旨味を見つけ出します。

こういったタックス・イータ―に対して、それを少しでも制限しようとするのが行政改革でした。

その実質的な始まりは土光敏夫が会長であった臨時行政調査会によるもので、1981年に発足しました。

その後も行政改革は次々と実施されていったのですが、ほとんどのものは失敗しました。

その対象がそれを実施すべき官僚だったのですから、当然と言えば当然でしょう。

小泉行革では郵政民営化が華々しく実施されました。

これの本当の意味は郵貯と簡保の莫大な資金が財政投融資として壮大な無駄遣いに費やされているのを資金の入り口でストップしようというものでした。

一応の民営化は成し遂げ、郵政選挙で郵政族という議員たちの力を根こそぎにしたことで成果は半分ほどはあがったかもしれませんが、今でも政府が持ち株会社の株式を全数保有しており実質的には変わっていないのかもしれません。

タックス・イータ―というのは別に日本だけの問題ではない、というかはるかに大きなものが多国籍企業であり、その強大なものは世界のどこの国にもほとんど税金を支払わずに莫大な利益を上げています。

その各社にはその節税対策だけのために優秀な法律家などを多数抱えており日夜その仕事に邁進しています。

もったいない資源の使い方と言うべきでしょう。

なお日本にも規模は小さいもののそういった多国籍企業の性格を持つように志向している企業があり警戒が必要です。

このようなタックス・イータ―を制するにはどうすれば良いか。

とにかく、国民のすべてがこのような仕組みについての正確な知識を持ち、その問題意識を持つことです。

ただし、情報がほとんど開示されていないのも官僚の作為のためです。

国の財政も予算として示されているものはほんの一部に過ぎません。

社会保障費は一般会計で30兆を越えており増加の一途をたどると言われていますが、実際には関係するものを合計するとすでに100兆を越えているということです。

国債などの政府長期債務残高は1010兆円と言われていますが、これも簿外債務がさらい1500兆円もあるということです。

こういったすべての数字を誰もが見えるようにしなければ正確な見通しも立てられないのですが、それを妨害しているのも官僚です。

現在でも一応の会計検査院というものは置かれていますが、その実力はほとんどありません。

やはり欧米のように強力な会計の捜査力を持った機関を置く必要があるのでしょう。

最後に、ある人のことばとして「今のような日本の財政や経済の状況は、戦争でもしなければ解決しない」というものが紹介されています。

もはや平和的な方法ではどうしようもないほどに日本の財政状況は落ちてしまっているのでしょう。

私も「暗澹たる思い」になります。

タックス・イーター――消えていく税金 (岩波新書)

「４パーミル・イニシアティブ」とは何か

またまた変な言葉を聞きました。

「4パーミル・イニシアティブ」というものです。

もちろん「4パーミル」というのは0.4パーセントのことですが、その比率が表すものが問題です。

聞いたのは「山梨県でのブドウ剪定の枝の処理」というものについてのニュースです。

どうやらブドウ剪定で切り捨てた枝の処理を通して、空気中二酸化炭素を減らすという意図があるようです。

eleminist.com

このサイトで説明されているように、土壌中の炭素濃度を高めることで空気中の二酸化炭素を減らして温暖化を防ぐということのようです。

そしてこの運動の名称である「4パーミル」とは、土壌中の炭素濃度を年間0.4％（4パーミル）ずつ増やしていこうということです。

やれやれ、「気候変動対策」を「大気中二酸化炭素濃度を減らす」ことだけに特化するとこういうおかしな話も出てきます。

山梨県ではブドウの木の剪定で多くの枝を廃棄しなければならないのですが、それを木炭化してさらにそれをそのまま地中に埋めることで炭素の固定化につながると考えているようです。

ただし、上記サイトの元ネタとなった農水省の研究機関の報告によれば、この主眼は「土壌の劣化防止」の方だということです。

つまり、炭素を土壌中に戻すことにより有機態炭素として堆肥とすることにより栄養素としたいということです。

これは、「土壌中への炭素の固定」とは異なります。

あくまでも植物への栄養供給の意味が強くなり、供給された炭素はそのまままた大気中へ戻るはずですが。

そういった先の話は知らぬ顔をしておき、とにかく炭素を地中に埋めるから炭素固定化だということで良いことにしてしまうのでしょう。

なお、「木の木炭化」により炭素として地中に埋め、植物の栄養素とするのではなく利用できない形で埋設すれば二酸化炭素濃度は減るのではないかと思うかもしれませんが、そううまい話ではありません。

まず、「木の燃焼」ではなく「木炭化」するためには、「炭焼き」を思い浮かべれば分かるように大量の燃料が必要です。

木が燃焼する場合はその持っている炭素分が酸化する熱量で燃え上がるのですが、木炭化の場合は熱量を外から補給しなければなりません。

その熱はどこから持ってくるのでしょうか。

どうせ、何らかの燃料を燃やすつもりでしょう。

そこで発生する二酸化炭素には目をつぶっているわけです。

なお、植物の炭素を地中に埋めて固定化するというのは、結局は古代の石炭紀に大量の樹木が石炭となった時の状況を再現しようとしていることになります。

しかし、その当時は木材を分解する腐朽菌と言われる微生物の活動が弱かったためにそれが可能となりました。

現在ではその働きがあるために石炭化は不可能でしょう。

またも「一見良さそうなSDGｓ」の例が出ました。

「〈危機〉の正体」佐藤優、富岡幸一郎著

佐藤さんは言わずと知れた元外交官で政争に巻き込まれ投獄された後現在は著述家、評論家として大活躍されています。

富岡さんはあまり存じ上げなかったのですが、文芸批評家で保守派論客として活躍されているそうです。

しかし、お二人にはそれ以上に重要な共通点があり、「どちらもキリスト教プロテスタントの神学者である」ということなのです。

このお二人が様々な世界の危機というテーマを語っていくというのが本書の構成となっています。

私は宗教的な発想というものは持ち合わせず、聞いた話でしかないので本書の中で対談の二人が共通認識としているものが実感できず、やや不可解に感じることも多かったのですが、まあそれは仕方のないことでしょう。

対談の話題は広々とした世界のあちこちを飛び回るようなもので、さらにそこにあまり聞いたことのない思想家の思考が飛び込んでくるので、理解しているかどうかもよく分からないと言ったことになってしまいます。

それでも、同時多発テロや暴走する情報空間、資本主義の暴走、日本の国家の本質としての「国体」、格差社会と話が進んで行けば、何となくですがどこが本当の「危機」かということもぼんやりと見えてくるようにも感じます。

そんなわけで、内容のポイント紹介すら難しいのですが一点だけ。

第二次大戦後も日本の国体を守るということが天皇や政府上層の関心事であり、それ以外のことはほとんど気にもしていなかったというのが本当のようです。

アメリカ側もそれを利用して日本の占領を有利に進めました。

マッカーサーは日本のキリスト教化ということにも関心があったのですが、そこで重要なのがICU、国際基督教大学だったのです。

この設立にはアメリカ側からも多くの募金が寄せられたのですが、その最高責任者はマッカーサーでした。

そして日本側の責任者は実は高松宮だったそうです。

つまりICUはマッカーサーと高松宮によって作られた学校だったのです。

この学校に皇室関係者が入学するのを疑問視する人も居ましたが、戦後国体からすれば当たり前の話だということでした。

〈危機〉の正体

市町村の名前は「地名」でなければいけないのか。

テレビの番組で日本中のあちこちを自転車で走るというものがあり、この一週間は山梨県が舞台でした。

しかしそこに出てくる「市の名前」がまったく馴染みのないもので、どこの辺りかということもよく分かりませんでした。

青少年時代とその後子育て時代には神奈川県に住んでいたため、山梨にも時々出かけることもあったのですが、そこから離れて20年以上、その後市町村合併などで自治体の名称も変わったらしく、市の名前もその際に決められたのでしょうか。

「南アルプス市」というのは聞いたことがありました（やはりその名の付け方に対する批判でしたが）

しかし「中央市」「甲州市」「甲斐市」というのはいったいどこなのか、さっぱり分かりません。

南アルプス市は2003年、中巨摩郡櫛形町、若草町などが合併した際。

中央市は2006年、中巨摩郡玉穂町、田富町、東八代郡豊富村が合併した際。

甲州市は2005年、塩山市、東山梨郡勝沼町、大和村が合併した際。

甲斐市は2004年、中巨摩郡竜王町、敷島町、北巨摩郡双葉町が合併した際。

それぞれの合併時にこういった名前になったようです。

まあ当時の「平成の大合併」の際にはあちこちで起きた現象で、「どこか特定の地名にすると合併の合意が崩れる」からだとは思います。

しかし、「中央」はどこの中央のつもりなのか、さっぱり分かりません。

甲州や甲斐のような、旧国名を付けられてもそれが国の中のどこなのか外の人間にとっては非常に分かりにくいものであるとともに、この場合「甲州」と「甲斐」はほぼ同様の意味となるためどちらがどちらかも不明確です。

そんなわけで、今日のブログの記事名は「市町村名は地名でなければいけないのか」としましたが、やはり「分かりやすい地名にしてもらいたい」と思います。

とはいえ、山梨県の例は象徴的ではありますが、他にも同様な例、いやもっとすごい例もあちこちに見られます。

「キラキラ市名」という風に呼んでいるものもあり、問題視する人も居るようです。

まあ住人が恥ずかしくなるようなものはさておき、あまりにも範囲の広すぎる名称を勝手に付けてしまうというのはどうなんでしょうか。

旧国名を市町村の名にしてしまうというのも、よほど中心地であったという以外では僭越と思います。

しかし、堂々と「四国中央市」とか「南九州市」といった名を付けるというのもまあ言ってみれば気宇壮大と言えないこともないのですが、やはりその地域の他の人々から見れば良くは思えないものでしょう。

そういった名称を付けた際の事情というものを見ると、やはり何とか合併を成立させたいということから紛争の種になりかねない名称の方は当たり障りのないものにという考えであった場合が多いようです。

仕方のない事情と言えないこともないのですが、やはりこの後かなり長く残る名称でしょうから、残念な話と思います。