再生可能エネルギーなどと称している太陽光発電装置ですが、その廃棄処理すらまともにできるかどうか分からないと私も繰り返し指摘しています。
それについて、環境関係のコンサルタントで技術士の室中善博さんという方がまとまった記事を書いていました。
agora-web.jpメガソーラーという巨大な施設が全国至る所にできており、その引き起こした環境破壊が甚大として大きな問題があちこちで持ち上がっています。
しかし本当の環境影響はその施設が寿命を迎えて廃棄することになった2040年だということです。
太陽光パネルは25年から30年で老朽化し寿命が尽きるとされているそうですが（ちょっと長すぎる見通しでは、20年が良いところじゃないかと）固定化価格買い取り制度（FIT）が導入されたのが2012年で、それから20年の2032年頃からは廃棄装置の大量処分が始まるということです。
その量の推計が2015年の2351トンから2040年には80万トンになるということです。
（環境省リサイクル推進室推計）
しかもその廃棄物には鉛、カドミウム、インジウム、セレンなどの有害物が含まれており、適正な処理ができなければ環境汚染につながる恐れが非常に大きいものです。
現在でも小規模ならが廃棄装置の処分が行われているそうです。
その状況が「現在でも、廃棄パネルの処理は小規模には行われており、パネル架台のスチールやレールのアルミ、パネルに使用されているガラスなどがリサイクルされている。その他は処理できないため「埋立廃棄」として、最終処分場に送られる。」という情けないものです。
危険物である上記化学物質は何もできず、スチールやアルミ、ガラスのみが「リサイクル」
後は最終処分場で埋立廃棄しかできないと。
しかも現在メガソーラーなどに参入してくる業者の多くは金目当ての連中のようで、
「この解体・撤去については、メガソーラーの場合も同じで、実際の事業者が二転三転して責任の所在がはっきりせず、不用となった設備が放置される恐れが指摘されている。
2022年7月から、10kW以上の太陽光発電設備のすべてに対して廃棄費用の積立が義務化されたが、実際に積み立てを行っている事業者は2割程度だといわれている。責任の所在が分からず設備が放置された場合、自治体が膨大な負担を強いられることになり、そこでも私たちの税金が使われることになるのであろうか！この積立制度が機能するよう、制度設計の見直しを要求したい。」
ほとんどまともな処理対応が期待できないようなものでしょう。
2040年なんてあっという間にやってきます。
そしてどうやらそれ以前にかなりひどい状態になることも予想できます。
私のような素人でも予想できることが国や自治体の担当者がなぜ予測もせずに放っておいているのでしょう。
メガソーラーなどと言うものは即刻禁止すべきでしょう。
そしてその問題の根源ともいえるFIT（固定価格買取制度）も即中止。それどころか、太陽光発電業者からは迷惑料として重税を課してもよいほどでは。
