キャノングローバル戦略研究所主幹の杉山大志さんが、夕刊フジに書いていた記事です。
トランプ政権で国務長官を務め、トランプ再選となれば再び政権中枢に座るであろうポンペオの発言で、アメリカは「エネルギー・ドミナンス（優勢）」を必要とすると主張したそうです。
バイデン政権はヨーロッパ寄りの脱炭素化政策で、アメリカの優勢な石油・石炭・天然ガス・原子力を敵視してしまった。
それではとても中国に対抗はできないということで、政権奪取の暁にはそちらに動きを戻すということでしょう。
中国はウクライナ紛争を受けてエネルギー分野で何をしているのか。
石炭生産能力をさらに増強し、原子力発電所も新規建設を大幅に増やすようです。
これでエネルギーコストを引き下げ、欧米との競争力を強めようとしています。
このまま脱炭素などと言うことを進めていくとさらに競争力を弱め中国の一人勝ちを許すかもしれません。
現状の国際情勢としては確かにこの通りなのでしょうが、やはりその方向は間違っていると言わざるを得ません。
このような国際競争の激化は究極のエネルギー不足の状況に至る時を早めるだけでしょう。
