妊娠初期の母親の血液に含まれるDNAを調べることによって、染色体異常による疾患の有無を調査するという、新型出生前診断はすでに多くの診療機関で実施されていますが、厚労省が検討会を設けて検討するということです。
この検査ではダウン症候群、エドワーズ症候群、パトー症候群という、３種の染色体異常による疾患の有無を調べるものですが、それが判明した場合に中絶してしまう例が多いことから、倫理上の問題があるとされています。
日本産科婦人科学会では、この実施については妊婦のカウンセリングを必須とするなどの条件を付けた上で実施施設を限っていたのですが、認定外の施設でも実施する例が急増したために基準を変更しようとしたものです。
なお、日本では上記３種の染色体異常疾患のみを対象としていますが、それ以外の疾患も判定できる可能性もあり海外では実施されています。
また、父親の確認にも用いることができるため、その目的で行われる場合もあります。
異常があるからこのまま生まれてもと考えるのは、倫理上の問題があるとはいえ、本人の立場になれば仕方のないことかもしれません。
なまじ、知るための方策ができたために苦しい決断をしなければならない。
もはや、出産とか妊娠などははるか昔の話になりましたが、自分なら検査は受けないということになったでしょう。
