「ゲノム編集」という、遺伝子を改変して性質を変えるという技術の進展が見込まれるなか、どの程度の規制が必要かということを検討していた政府の検討会で、外来の遺伝子の残存がない場合は規制対象外とするという結論を出しました。
www3.nhk.or.jpこれに対し、当然ながら消費者団体や市民団体は批判の声を上げているようです。
「ゲノム編集技術」については、これまでも取り上げたことがありました。
sohujojo.hatenablog.comまた、表記の国の検討会が始まったということも取り上げています。
「ゲノム編集技術」について、法的規制が必要かどうか政府検討始まる - 爽風上々のブログ
従来の「遺伝子操作」では、その生物の遺伝子以外の遺伝子をその他の生物から移入するという方法を取ってきましたので、厳しい規制がかけられ世界的にもほとんど認めていないところも日本を始め存在します。
しかし、今度の話題の「ゲノム編集技術」は外来遺伝子の組み込みということはせずに、本来持っているその生物の遺伝子の狙った一部分のみを変えることによりその生物の性質を変えるということですので、従来の遺伝子操作とはかなり異なった意味合いであると言えるでしょう。
このようなことができるようになったのも、生物の全ゲノム解析ということが実施され結果を使えるようになり、改変したいゲノムの構造が他にはないことが確かめられるようになったという技術環境にあります。
ただし、このような制約がありますので、テレビで報道していたように「生物の大きさを何倍にする」とか「生育速度を何倍にする」といった目的に沿った変異がうまくかけられるかどうかは難しい問題があるでしょう。
そう簡単には利用できないのではという予測もできます。
少なくとも、これまでの遺伝子操作のように、「除草剤耐性遺伝子」やら「花びらを黒くする遺伝子」とそのまま組み込んでやってその性質を持たせるといったものとは違う、遺伝子の発現自体を考えなければならないでしょう。
反対派の出方も見ものです。
