アメリカが世界の中で超大国として振る舞うというのは、やはり第二次世界大戦後の世界情勢の中でのことだったのでしょう。
そして、共産圏の自壊とともに唯一となったのですが、2001年の同時多発テロに現れているように、アメリカとの闘いを挑む勢力も各地に出現しています。
世界各国のアメリカとの関係というものは、長い歴史の中で形成されてきたものであり、それぞれの事情もあって千差万別です。
しかし、特に親米傾向が強いと言われていた国でも国民の意識に変化が起きたり、反米意識の強かった国でもアメリカ文化に浸かってしまったり、大きな変化が見られます。
本書は、2004年から2006年までの間に、毎日新聞の外信部が各国の情勢を取材し、さらに現地の人にインタビューをし、各国の対米意識について連載した記事をまとめ直したものです。
世界一の親米国と言われてきたのがポーランドです。
かつてナチスドイツに痛めつけられ、その後はソ連と苦難の道をたどってきたために、そこから解放してくれたという思いがアメリカに対する親近感を強めたようです。
しかし、その感情は一方通行のようでアメリカからの扱いは必ずしも良いわけではないようです。
そのため、若年層ではアメリカ離れ、ヨーロッパ接近という意識が強まっています。
イスラム各国は、それぞれアメリカとの関係は異なりますが、テロ事件以降の容疑者の扱いではアメリカは現地政府を飛び越えて超法規的な捜査を行っており、親米国ほどその反発も強いようです。
国民の中には反米意識が高まっており、これが次のテロを引き起こしかねないほどです。
イタリアでは、ファシスト政権を倒してくれたという恩義からアメリカへの友情を忘れない人もいたのですが、イラク戦争などを通じ対米感情は悪化しているようです。
なお、イタリアからアメリカへの移民も多数渡っていたのですが、そこにはマフィアも含まれており、それを描いた映画「ゴッドファーザー」などは大ヒットしました。
シチリアには「コルレオーネ村」という場所が存在し、映画の舞台ではないのですが、それが人々の意識の中で重荷になっているそうです。
各国のアメリカへの意識の変遷というものは、アメリカの行動、すなわちその利益のためのみに動く体質、軍事力を背景にして圧力をかけるといったもので影響をされてきました。
冷戦以降の一国超大国状態で、それがさらにひどくなったようで、対米意識も悪化したようです。
これが直接間接にテロにつながっているということなのでしょう。
なお、世界中で最も親米と言える日本については何の言及もありませんでした。
