「内田樹の研究室」では、”受験生の皆さんへ”という題でサンデー毎日に掲載したものを載せていました。
中高生だけでなく、小学生にも読んで欲しいと書かれていますが、その内容は厳しいものです。
日本の大学の現状はここ数十年でも最悪のものとなっています。
それは誰もが薄々とは感じているものでしょうが、英米の有力なメディアでも取り上げられました。
アメリカの政治外交専門誌であるForeign Affairs Magazine の2016年10月号に掲載されたのは、「日本の学校教育はどうしてこれほど質が悪いのか？」というものです。
人口あたりの論文数の低下、GDP比での大学教育への支出が低いことなどを挙げた上で、”日本の大学教育の過去30年間の試みは「全面的な失敗」だった”としています。
その記事では、日本の大学に著しく欠けているものとして「批評的思考」「イノベーション」「グローバルマインド」を挙げていました。
延々と英語教育の拡充を図りながら、「グローバルマインド」が欠けるというのは困ったものですが、実は「グローバルマインド」というのは小手先の英語会話ではありません。
それは、「世界各地の人々とともに協働する意欲、探求心、学ぶことへの謙虚さ」であるということです。
言い方を変えれば、「日本の学生に際立って欠けているのは、一言で言えば、自分と価値観も行動規範も違う「他者」と対面した時に、敬意と好奇心をもって接し、困難なコミュニケーションを立ち上げる意欲と能力」
だということです。
実際には日本の学校教育はこれとはまったく違った方向に向いていたとしか言えないようです。
もう一つ、イギリスの有名な科学ジャーナルのNatureにも日本の科学レベルの低下についての論文が載りました。（2017年3月）
かつては世界のトップレベルを誇っていた日本の科学研究が停滞している実情を伝え、日本は遠からず科学研究において世界に発信できるような知見を生み出すことのできない科学後進国になるリスクがあると警告
という内容でした。
内田さんも書かれているように、通常は外国の教育レベル、科学レベルが下がったからと言って苦言を呈するということは無い（例えば中国や韓国がこのような発言をすることはありえない）にもかかわらず、英米からこういう発信があったということは、彼らの側から見ても日本のレベル低下は自陣営の不利になるということなのでしょう。
しかも、問題なのはこういう指摘が相次いでいるということを問題視して報道されるということがあまりないということです。
さらに、教育行政当事者はこのような指摘を認めつつもその原因を教師などに転嫁しています。
「教育行政は一貫して正しい政策を行ってきたが、現場が言うことを聞かずに、閉鎖的で封建的な遺制を死守しているために、教育が劣化したのだ。ゆえに教員たちから自己決定権を取り上げ、上意下達の仕組みに切り替えることが教育改善のためには急務である」
このような論理で責任転嫁しさらなる管理強化という誤った道を取ろうとしています。
あまり「受験生のためになる知識」ではありませんが、早くなんとかしなければならない問題ではあるでしょう。
