爽風上々のブログ

熊本の片田舎に住むリタイア読書人がその時々の心に触れたものを書き散らしています。読んだ本の感想がメインですが(読書記録)、エネルギー問題、食品問題など、また政治経済・環境問題など興味のあるものには触れていきます。

「幕末・明治 偉人たちの定年後」河合敦著

幕末から明治にかけて、激動の時代には数多くの人々が活躍しました。

中にはその過程で生命を落とした人々も居ますが、生き延びて明治時代以降も過ごした人たちがいます。

この本は、そのような明治維新の偉人と言われる人々の、その後の話を集めたものです。

 

もちろん、人によりその後の人生というものも様々で、本書でも「生涯現役を貫いた人びと」「隠居暮らしという選択」「波乱万丈転変の人生」と分けてまとめられています。

 

幕府側では軽輩の出身ながら最後には幕府の命運を決める西郷との会談を行った勝海舟が最初に取り上げられています。

上手く西郷との会談をまとめた勝海舟ですが、幕府側の批判も受け、一方では西郷も官軍内部での批判が強く、その後も動乱は続きました。

その後、海舟は新政府に出仕するも、内部での政争を避けて辞職、その後は完全に政府から離れました。

天璋院篤姫との怪しい交際と言う噂もあったようです。なにしろ、女性関係では非常に盛んであり多くの妾を抱えていたとか。

海舟の姿勢に対し福沢諭吉は非常に厳しい非難を加えたそうです。

 

維新に活躍しながら、その後の政界での存在感が抜群だったのが、山県有朋でしょう。

陸軍のトップの座から、首相になり2回政権を握り、さらに元老となり天皇の信任も非常に厚かったそうです。

ただし、権力に固執しすぎ、後継者育成には失敗するなど、最後は醜態を見せたようです。

 

同様に、日露戦争の英雄として華々しい名声を勝ち取り、皇太子(のちの昭和天皇)の教育責任者として任ぜられたのが、東郷平八郎でした。

これも80代になっても軍縮条約をめぐる抗争の中心となるなど、老齢になっても盛んな政治力を行使、亡くなってからは東郷神社の祭神となり神にまでなってしまいました。

 

このような老齢でもギラギラした生命力で暴れまわった連中と比べると、幕末三舟の一人と言われた高橋泥舟は、政府からの就任要請を決して受けること無く、政府からは距離を置き続けました。

徳川家に対しての恩義を忘れず、また政府の文明開化に対しての反感もあったようです。

 

また、日露戦争のもう一人の英雄、秋山好古も陸軍大将となったものの、そこから請われて故郷の私立中学校の校長となりました。

それも単なる名誉職ではなく、実際に現地に赴任し毎日登校して校長職を勤めたそうです。

実は、この学校は官立の中学と比べて生徒の質も悪く、不良少年のたまり場と呼ばれていたのですが、真面目な生活態度で教師や生徒を導き、雰囲気をがらりと変えてしまったそうです。

 

色々な第二の人生がありますが、やはり老醜を晒すという人びとより、秋山や高橋の生き方に共感を感じます。

 

幕末・明治 偉人たちの「定年後」

幕末・明治 偉人たちの「定年後」

 

 

「生態学が語る東日本大震災」日本生態学会東北地区会編

様々な生物の分布などを研究する生態学は、地域の実態調査を繰り返し行い、その生物種や生態を研究していくのですが、この本を書いた「日本生態学会東北地区会」の皆さんは、その研究対象として、東北地方太平洋岸を扱ってきた人が多数居ました。

 

その研究対象地域を含め東北地方を、2011年3月11日の東日本大震災が襲いました。

地震津波が広い範囲に大きな影響を及ぼし、多くの住民に被害が出ましたが、この影響は生態学者の研究対象である地域にも及んでいました。

このような影響のことを生態学では「撹乱」と呼ぶのですが、今回の非常に大きな撹乱により、生態というものがどういった影響を被ったのか、もちろんそれぞれの研究者がそれぞれの対象分野ですでに研究論文として発表したものも多いのですが、ここに一冊の本としてまとめて地震というものの撹乱というものを概観できるようにしました。

そのため、生物種といっても魚介類、海藻から動物、昆虫、陸上植物まで多くのものを含みます。

 

生態系に影響を与える自然災害は、地震津波の他にも火山爆発、風水害、火災等様々なものがあり、それらの影響で生態系が混乱するということは頻繁に起きています。

大きな災害ではその混乱も大きくなり、場合によっては生物種が全滅という事態もあったのですが、少々の変化にとどまるという場合もあったはずです。

今回の巨大地震津波という災害は、人間社会に対しては大きな被害を及ぼしたのですが、生態系にとってはどうか、そういった研究事例があまりなかったので、これはその意味でも重要な研究となりました。

 

東日本大震災では、地震の揺れよりも津波の被害が大きかったのですが、生態系への影響という意味では、地震にともなう「地盤沈下」ということも相当な影響を与えたようです。

これにより、従来は乾燥地であったところが湿地や海水干潟となったところもあり、それまでの生態系とは激変したところも出ました。

 

海生の生物には津波の影響が大きかったと考えられます。

魚には影響は少ないかもしれませんが、貝類や海底の泥に棲む生物などは津波で移動させられ、生存に適さない場所に流された場合は死滅したものも出たでしょう。

牡蠣は一時的に増加、アサリは減少したというところもあったようです。ただし、徐々に震災前の状況に戻るような傾向もありそうです。

 

陸生の植物も、津波で広範囲に塩水をかぶったという影響が出たものもありました。

また、根こそぎ津波で持ち去られ、そこには残らなかったというものもありました。

その付近に住む昆虫類も住処の草花ごと津波に流されたというものもあったようです。

ただし、皆が流されて何も無くなったかというとそうではなく、地中に残った種や根から復活し、競争種がいなくなったので前より繁茂するということもありそうです。

 

このように、津波地震の影響というのは生物種によって様々に作用して、その後の生態系が変化させられたということもあったようですが、ここで考えておかなければならないのが、このような生態系への影響というものは、地震津波自体によるものだけでなく、その後の「復興事業」によるものも大規模に起きているということです。

地盤嵩上げ工事や、大規模な防潮堤など、環境への考慮が足りないまま急いで行うこともあるようで、その工事により生物への影響が出たということがあります。

この問題は地域によってもかなり差があり、配慮がされる所もある一方、足りない所もあるとか。

 

大震災から7年、さまざまなところに大きな傷跡を残しましたが、このような研究をされている人も居るのかと感心しました。

 

生態学が語る東日本大震災?自然界に何が起きたのか?

生態学が語る東日本大震災?自然界に何が起きたのか?

 

 

「グリーン資本主義」佐和隆光著

まあ題名だけ見れば、環境と資本主義の折衷案という感じのものかなというところでしょうか。大体そのようなものです。

 

著者の佐和さんは、京大名誉教授にして滋賀大学前学長、かなり偉い方のようです。

そんな人でも、社会の連中が環境保護の世界の大勢に背を向けて経済成長にこだわり続けるのには相当苛立っているようで、文中あちこちにそれが見え隠れします。

 

主張はまとめて言えば、「二酸化炭素温暖化を防ぐために環境税などの政策を取り、さらに自然エネルギー化を進めれば、産業構造変換の効果も出て経済成長も両立できる」というものです。

 

思考の跡をたどってみれば、

二酸化炭素濃度上昇により温暖化が進み、気候変動が起きている。最近の異常気象もそれである。ということを、全く疑問も持たずに信じている。

環境税の施行、化石燃料は限られた用途のみに限り自然エネルギー化を進めるといった施策で、産業構造が変化させられればそれに伴い雇用の創出、経済成長の持続は可能。

エネルギー価格は上昇するので、グローバリゼーションは逆行する。食糧などは自国生産を増やす。

それにより、金融不安やテロ蔓延も防げる。

といったところでしょうか。

 

環境税などを導入すると経済が停滞し成長できなくなるという、多くの経営者、経済学者などの俗説は、自然エネルギー化などの産業振興で吹っ飛ばせるという荒っぽい?主張のようです。

そこまでして、二酸化炭素排出を削減しなければ異常気象で危ないというのですが、その関連についてもそれを主張する人々の学説を丸呑みのようです。

 

本の中にも書いてありますが、高度成長期の成長の中身は、目に見え、身体に感じるような生活向上の実感がありました。

食物の中身も華やかになり、テレビが見られ、洗濯機が活躍し、自動車で走り回ることができました。

だからこそ、皆が喜んでこれらの製品を購入し、経済成長が成し遂げられたのですが、この先の変化では、もしも経済成長はできるとしても我らにそれがどう感じられるでしょう。

単に、エネルギー源が化石燃料から太陽光や風力に変わりましたというだけで、生活自体には何の変化もありません。

いや、電力の不安定化やエネルギーコストの上昇で、生活は確実に低下するでしょう。

 

それでもこれを成し遂げなければならないとして、持ち出されるのが異常気象による災害多発です。

こういったものを持ち出して脅さなければならない温暖化阻止というものは、どう見ても胡散臭く写ります。

 

まあかなり嫌な読後感があふれる本でした。

 

グリーン資本主義 グローバル「危機」克服の条件 (岩波新書)

グリーン資本主義 グローバル「危機」克服の条件 (岩波新書)

 

 この問題に対する私の姿勢を披露しておきます。

二酸化炭素濃度上昇に伴う温暖化は存在するだろうが、それだけが気候変動の原因とは考えられない。したがって、二酸化炭素排出を削減したとしても異常気象が起こらないとは言えない。

しかし、化石燃料消費に頼る文明というのは非常に脆弱であり、速やかにその構造から脱却する(脱エネルギー文明化)必要がある。

そのためには、経済成長などは考慮する余地はない。

そもそも、経済成長をいつまでも続けられるはずがなく、いずれはストップする。

ならば、速やかに「経済成長に頼らない社会」の実現をする必要がある。

といったところです。

「魚が食べられなくなる日」勝川俊雄著

著者の東京海洋大学勝川さんは、水産資源管理がご専門ということで、他の著書を読んだこともあり、またツイッターでは色々と情報発信をしておられます。

本屋でこの本を見かけ、パラパラと見たところ一般向けに水産資源の問題について解説されているものと思い、久しぶりに自前で購入しました。

 

以前にも別の場所で耳にしたところによれば、漁業に関する情報というものは非常に乏しく、現場の生の声などというものはほとんど外部には届かず、断片的なものがあまり事情も知らない記者たちによって流されるだけだそうです。

その意味でもこの本が広く読まれれば良いのですが。

 

クロマグロニホンウナギが危ない、サンマが大不漁、などのニュースが流れることはあっても、それがどのような意味を持つのか、ほとんどの人には分からないままのようです。

 

クロマグロは、世界的に資源管理の会議が行われているようですが、そのニュースも断片的でよく分かりません。

減っているのか増えているのかもぼんやりとしています。また一応の漁獲量制限はあるようですが、取り過ぎたとか、場所によって取れなくなったとか言われています。

しかし輸入品は多いようですし、ノルウェー産のサバなどは大きなものが売られています。

 

どうやら、水産資源というものは明らかに減少しているのは確かなようです。

そのために、漁獲規制という政策がほとんどの国でとられています。

日本でも一応の規制はあるようです。

 

世界の漁業というものを概観した、世界銀行の「2030年までの漁業と養殖業の見通し」というレポートが、2013年に発表されました。

そこで国と地域別の今後の漁業の生産量の予測が掲載されています。

そこでは、漁業の未来は決して暗いものではありません。かなりの伸びが予想されている地域もあり、全体として成長が期待されているのですが、その中で「日本だけ」がマイナス成長という予測です。

 

実は、特に漁業の先進地域、北欧やニュージーランドなどでは、かなり以前から厳しい漁獲規制の政策を取っており、それがようやく功を奏して生産量が安定的に増加し、漁業という産業自体も発展しているのです。

こういった地域では、「個別漁獲枠制度」という方法で漁獲規制を行っています。

これは、各漁業者個別に、その年に獲って良い漁獲高を設定し、それ以上の漁獲を禁止します。

これに対し、日本の漁獲規制は「オリンピック方式」とでも言うべきもので、魚種の年間の漁獲高の上限を決めてしまい、そこまでは自由に獲らせるというものです。

したがって、漁期が開始するやいなや、漁業者は競争で漁場へ急ぎ、競争で獲ってしまうということになります。

これがなぜ問題かというと、手当たり次第に全部捕らえるということで、幼魚なども根こそぎ水揚げしてしまうということになり、水産資源がどんどんと減少していくことになるからです。

 

先進国ノルウェーなどの個別漁獲枠制度が優れていることが知れ渡り、それを採用する国が増えており、自由の国アメリカでも遅ればせながらその採用に踏み切ったそうです。

未だによーいどんの漁獲競争をしているのは、日本くらいのものかもしれません。

 

養殖や種苗放流(稚魚を漁場へ放す)を努力しているという漁業者も居ますが、これらもどうやら漁業救済の力はないようです。

養殖でも発展しているのは昆布やわかめなどの海藻類、牡蠣等だけです。これらは餌をやる必要がありません。

ところが、ブリやマグロなどは養殖といっても大量の魚を餌として投入しなければなりません。その確保も難しくまた給餌の人手もバカになりません。

 

「個別漁獲枠制度」が唯一の漁業振興政策となるのは間違いないようですが、日本では水産庁も漁業者もその採用には否定的です。

「日本の漁業者はモラルが高く資源管理の意識も高い」とか、「日本には早どり競争はない」などと、まったく実情とは異なる言い訳をしているそうです。

その挙げ句、漁業者自身も漁業の継続に望みを持てずに後継者も居らず高齢化が進んでいるだけ、あと数年で漁業者も激減という予測もされています。

 

漁獲枠規制先進国では、多くの魚種の規制を行っているようですが、日本では生産量の多い魚種は少なく、せいぜい11種の魚種(サンマ、スルメイカ、サバ、マアジ等)を規制するだけで十分に効果は上がると見ています。

これを、各漁業者ごとに漁獲枠を決めていけばよいのですが、漁業者は皆できるだけ多い漁獲枠を望むでしょうから、全員が満足できる配分にはなりません。

ただし、この本で強調されているのは、「離島特別枠」を定めるべきということです。

 

離島での漁業は、地域の産業として重要なものであり、これが残らなければ離島の人口自体がどんどんと減ってしまって社会も消えてしまう可能性もあります。

そうなれば、離島の維持すら危なくなるからということです。

 

漁獲枠規制を、各漁業者に個別に行うと、急いで獲る必要がなくなります。

その年の枠は決められているので、幼魚の段階で焦って獲ってしまうということもなくなり、漁期の後半で十分に成長してから穫れば良いということになります。

これは、ノルウェーのサバでも見られるように、大型の魚を水揚げでき、高価で販売できるという利点が生まれます。

世界の漁業の実情でも、生産高自体はあまり伸びていないところもあります。しかし、魚が大きく成長しており、販売単価が上昇しているために販売額が増加、漁業も成長しているということになるそうです。

 

またも、日本の官庁と業界団体という連中の愚かさを知ることができました。

こういう「既得権益者」はなんとかして排除しなければならないのでしょう。

 

魚が食べられなくなる日 (小学館新書)

魚が食べられなくなる日 (小学館新書)

 

 

トランプ大統領、NATO各国に軍事費増額を要求

トランプはNATO会合に出席、軍事費支出を増やそうとしないヨーロッパ各国を脅迫、GDP比2%どころか4%を要求したそうです。

jp.reuters.comなお、上記のロイター記事には「防衛費」となっているけど、これはやはり「軍事費」でしょう。どこが防衛なんやら。

 

北朝鮮を相手の会談では緊張緩和に向かうようなポーズを取っていましたが、やはり軍備最優先の思考形態というのがトランプの中味なのでしょう。

 

まあ、北朝鮮相手の交渉もまったく進展していないようですが。

 

さて、それでは軍事費GDP比の現状はどのようなものでしょうか。

www.garbagenews.netこれによれば、アメリカも3.15%(4%行ってません)、ロシアが合格4.26%、中国などは2%にも届かない1.91%です。

ヨーロッパ各国は2%周辺ですが、日本は1%も割り込む0.93%

 

当然、この後は日本に対する軍事費増額の要求も強まってくるんでしょう。

 

あの戦争だけの大統領ブッシュもひどかったのですが、それとは比べ物にならないほどのトランプのようです。

「日本政治とメディア テレビの登場からネット時代まで」逢坂巌著

長期化した政権のおごりからか、テレビ報道などでの政治の扱いに政権が文句をつけるといった事例が目立つようになっていますが、テレビ登場の頃にはほとんど政治に関する放送はなく大した影響もないものでした。

しかし、テレビ放送の影響力はどんどんと増していき、それで政権の運命が変わることまで出るようになりました。

 

本書は2014年の出版ですので、安倍政権の初期までしか扱っていませんが、その後の状況もおそらく著者は別の著作を準備しているのではないかと思います。

 

テレビ放送が開始されたのは、1953年でした。

当時はまだ保守系自由党と改進党、そして右派社会党左派社会党が分立している状況でした。

テレビは放送開始とはいえ受信機も全国で16万(1955年末)と、まだほとんどメディアとしての力も無いころでした。

戦後すぐにはラジオ放送で、「日曜娯楽版」という政治風刺を売り物にした番組も存在しましたが、占領が終わり日本政府の管轄下に入るとそういった風刺は自粛、統制が強くなります。

そして、石橋湛山を始めとしてテレビ・ラジオを政権の広報に活用しようとする動きも強まります。

 

しかし、やはり本格的なテレビ時代に入ったと言えるのは、1960年代に入った辺からで、60年には受信契約者数が680万、65年には1800万となり、61年に新聞の3大紙契約者数を越えその後はさらにその差を大きくしていきました。

世帯普及率で言えば、65年で76%となります。

このような情勢の中で、60年安保改訂の際は新聞の論調は必ずしも改定反対ではなかったものが、デモ隊のニュースをテレビが繰り返し流すうちに風向きが変わりました。

実は、かつての国民的なデモの盛り上がりには、新聞の論調が重要な場合が多かったようです。

1905年に日比谷焼き討ち事件、1913年の第1次護憲運動などは、一部新聞が扇動するような記事を書き、それに読者が反応する形でした。

その点、この60年安保ではまったく新聞とテレビの役割が交代したことになります。

 

その後、ベトナム戦争の深刻化につれテレビと政権の対立という問題が大きくなります。

ベトナム反戦という番組を流すことがアメリカを気にする政権を刺激するという構図でした。

1968年のTBS成田事件を境に、テレビに対する政権の圧力により多くのドキュメンタリー製作者がテレビ局を去り、田英夫もTBSを退社します。

 

このように、テレビ局を黙らせた自民党ですが、ちょうどこの時期は都市部で自民党が勝てなくなりました。

美濃部亮吉都知事当選など、革新知事が都会部に出現。議員選挙でも自民党の退潮が甚だしくなります。

佐藤栄作の退陣会見で、新聞記者の取材を断りテレビカメラだけにしろと主張したのも有名な事件です。

 

その後の記憶は強く残っているために本書の引用は終わりますが、テレビ側、政党側、双方が利用しあい、反発し合う複雑な構図が続きます。

最近では、ネットもからみさらに複雑な状況になってきました。

政党支持も大多数が無党派となり、その時々の雰囲気で大きく選挙結果が変わるということになると、テレビ報道の意味合いも大きくなってきます。

まだまだ混乱は続くのでしょう。

 

 

夢の話「水の自動販売機」

豪雨の後に梅雨明けしたと思ったら、連日の熱帯夜。寝苦しくなると暑苦しい悪夢を見てしまいます。

 

夢の中では、私は何かスポーツチームのコーチか監督。(サッカー?)

 

そして、チームを率いて中東の国へ来ています。

 

夜になって寝ようと思うのですが、やはり暑い。

水が飲みたくなって、自動販売機を探します。

すると、何やら大きな機械が。

 

まず、容器から買うのですが、それが20L入るようなバッグインボックス(ダンボールの箱の中に樹脂製の袋が入るような、よく業務用に使われるもの)で、容器代がなぜか日本円で2100円くらい。

 

仕方がないので容器を買って、自販機にセットするのですが、そこのボタンには「水」と言うスイッチの横には「ガソリン」「重油」「原油」も。

原油も同じ機械で買えるのかよと驚きながらも、水が欲しいので水を。

 

20Lの容器に一杯水を入れて値段を見ると、「4800円」

ひどく高い水だなと嘆きながら目を覚まし、喉がカラカラなのに気付いて水を飲みに起きました。

 

いかにも暑苦しい夢の話で失礼しました。